これまでキッツが歩んできた歴史をムービーにまとめ公開しました。常に時代の荒波に立ち向かいながら生き抜いてきた歴代の社長たちの目を通して、会社の足跡をたどる内容で構成されています（視聴時間は約18分）。
創業70 周年記念事業の一環として、茅野工場敷地内に、人財育成、技術開発及び情報発信機能を備えた「KITZグループ イノベーションセンター」を建設しています。当社役員及び関係者、施工業者が参列して地鎮祭を行い、工事の安全を祈願しました。
キッツは、1951年に株式会社北澤製作所として創業して以来、バルブを中心とする流体制御機器の総合メーカーとして今日まで成長してまいりました。おかげさまで、2021年に創業70周年を迎えることができました。お客様をはじめ、キッツグループを支えてくださる全ての皆様に、心より感謝と御礼を申しあげます。
キッツは、創業者 北澤利男（1917〜1997年）の理念により、素材からの一貫生産を基本に、鋳造から加工・組立・検査・出荷など全ての工程を社内で行い、さらに、きめ細かい販売サービスやアフターフォローをお客様に提供する体制を築いてまいりました。こうした「より良い品質」へのこだわりが今日まで脈々と受け継がれ、私たちキッツグループの源流となっています。
キッツグループは、100年企業を目指し、持続可能な社会の実現に向けて不可欠な企業であり続けるために、地球環境及び社会が抱える様々な課題に積極的に取り組んでまいります。皆様には、今後とも、なにとぞ変わらぬご指導、ご支援を賜りますようお願い申しあげます。
代表取締役社長
河野 誠
創業70 周年記念事業の一環として、2022年3月稼働開始を目指し、茅野工場内に「KITZグループ イノベーションセンター」を建設しています。本施設は、1981年に設立され、長きにわたり社員教育及びバルブ業界関係者の人財育成に寄与してきた「キッツ研修センター」の後継施設として社内外の幅広い研修ニーズに応えるとともに、キッツグループ発展の基盤となる人財育成、クリエイティブで革新的な技術開発及び社内外への情報発信機能の充実を図る場として活用してまいります。また、災害発生時には、地域の方々の避難施設としても機能することとなります。
| 創業ー生産・販売体制を構築 | ||
| 1951年 | 北澤利男が株式会社北澤製作所を創業 |  |
|---|---|---|
| 長坂工場が完成、青銅製バルブの製造・販売を開始 | ||
| 1952年 | 全国代理店会を組織し全国市場への流通体制を確立 | |
| 1959年 | 黄銅棒の生産を開始 | |
| 品種を拡大、総合バルブメーカーに | ||
| 1962年 | 社名を株式会社北澤バルブに変更 |  |
| わが国で初めて黄銅鍛造バルブFH、FSの製造・販売を開始 | ||
| 1967年 | ダクタイル鋳鉄製バルブ、ステンレス鋼製バルブの製造・販売を開始 |  |
| 1968年 | バタフライバルブの製造・販売を開始 | |
| 1969年 | 鋳鉄製バルブの製造・販売を開始 | |
| 1974年 | 鋳鋼製バルブの製造・販売を開始 | |
| 1975年 | 社名を株式会社北沢バルブに変更 |  |
| 1977年 | 東京証券取引所市場第二部に上場 | |
| 1978年 |  が商標登録となる |
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| 1980年 | 青銅製バルブのハンドルデザインに日本を代表する工業デザイナー 柳 宗理氏（1915〜2011年）の協力により誕生した「菊ハンドル」を採用 | |
| 1984年 | 東京証券取引所市場第一部に上場 | |
| 信頼のブランド「KITZ」を確立 | ||
| 1985年 | 清水雄輔専務取締役が代表取締役社長に就任 |  北澤利男会長と清水雄輔社長 |
| 1989年 | 日本企業で最初に長坂工場と伊那工場が「ISO9001」の認証を取得 |  |
| 1991年 | スペインのボールバルブメーカーISO社（現KITZ Corporation of Europe, S.A. ）がキッツグループに入る | |
| 1992年 | 社名を株式会社キッツに変更、千葉・幕張新都心に本社を移転 |  |
| 1995年 | 水道用バルブメーカー株式会社清水合金製作所がキッツグループに入る |  |
| 1999年 | 環境配慮型鉛レス快削性黄銅合金・青銅合金「KEEPALLOY（キーパロイ）」を発表 |  |
| 選択と集中を加速、グローバル化を推進 | ||
| 2001年 | 小林公雄常務執行役員が代表取締役社長に就任 |  清水雄輔会長と小林公雄社長 |
| 旧ベンカングループから半導体関連事業を譲り受ける |  |
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| 2002年 | 保有資産の減損と不振事業の再構築を実行 | |
| 2004年 | 東洋バルヴ株式会社がキッツグループに入る |  |
| 伸銅品事業及びMF（マイクロフィルター）事業を分社 | ||
| 2008年 | 堀田康之取締役専務執行役員が代表取締役社長に就任 |  堀田康之社長と小林公雄会長 |
| 2009年 | ドイツのボールバルブメーカーPerrin GmbHがキッツグループに入る |  |
| 2012年 | 水素ステーション用超高圧ボールバルブを開発、販売を開始 |  |
| 2015年 | インドの工業用バルブメーカーMicro Pneumatics Pvt. Ltd. がキッツグループに入る |  |
| ブラジルの工業用ボールバルブメーカーMetalúrgica Golden Art's Ltda.がキッツグループに入る |  |
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| 2018年 | 韓国の工業用バタフライバルブメーカーCephas Pipelines Corp.がキッツグループに入る |  |
| 2019年 | 2019年3月期の連結営業利益が117億13百万円となり、過去最高益を更新 | |
| 2021年 | 創業70周年を迎える | |
| 河野 誠取締役常務執行役員が代表取締役社長に就任 |  河野 誠社長と堀田康之会長 |
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» 詳しくは「キッツグループのあゆみ」をご覧ください
1951年12月期 29百万円 
2020年3月期 1,270億90百万円
創業当時 11人 2020年3月期 5,048人
創業当時 1ヵ国 2020年3月期 18ヵ国
創業当時 数種 2020年3月期 約9万種
キッツグループは2019年5月に「2030年に目指す姿」を明確にしました。定量目標として、売上高年平均成長4%、EPS（1株当たり当期純利益）年平均成長率7%、経営の効率性を示すROE（自己資本当期純利益率）12%の数値を掲げています。主力となるバルブ事業においては、2030年に向けて「Global Strong No.2 を目指す」をスローガンに掲げています。バルブメーカーのワールドランキング（売上高・当社推定）では、現在、キッツグループを含む4社がほぼ差のない3位グループにいますが、それを確固たる2位に引き上げようというものです。
第4期中期経営計画を策定するにあたり、2030年に目指す姿を明確にしました。定量的には、売上高は年平均成長率4%、EPS（1株当たり当期純利益）は年平均成長率7%、経営の効率性を示すROE（自己資本当期純利益率）については、12%を掲げています。第4期中期経営計画は、これに向けた成長へのステップにしたいと考えています。
| 成長性 | 収益性 | 効率性 |
|---|---|---|
| 売上高 年平均成長率 4% | EPS 年平均成長率 7% | ROE 12% |
2020年3月、キッツグループは、サステナビリティ経営を進めていく上で重要な指針となる、サステナビリティコミットメントとサステナビリティスローガンを策定しました。コミットメントは、キッツグループが持続可能な企業であり続け、社会価値の向上を目指す上での、あらゆるステークホルダーとの約束ごとです。スローガンは、コミットメントを実現するための、キッツグループ全社員の道しるべとなります。
| 流体に関わる事業を通じて、 地球と共に生きる社会をつくります |
キッツは、1951年の創業以来、長年携わってきた素材開発を含めた「流体」に関わる事業活動を通じて、私たちの暮らしや産業に欠かすことのできないライフラインを支え、企業の社会的責任（CSR）を果たすべく、地域の振興・環境保全活動に努めてまいりました。 私たちは地球上のすべての人が安心して生活できる持続可能な社会を望んでいます。そのような社会の実現には、企業が継続的に成長しながら、事業活動を通じた社会課題解決や地球規模の環境保全に取り組むことが重要であると考えます。 キッツグループは、持続可能な社会の実現に向け、地球とそこに住む人々に対して真摯な姿勢で向き合い、企業価値と社会価値の双方の向上を目指します。流体に関わる事業を通じた「地球と人にやさしい社会」=キッツグループがつくる未来です。 |
|---|
| つくる未来 のこす未来 |
つくる未来 キッツグループは、「誠実」に行動し、 |
|---|---|
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のこす未来 キッツグループは、限りある地球資源と人の暮らしを守り続け、 |
2019年度を初年度とする第4期中期経営計画では、ESGのさらなる強化を重点テーマの一つに掲げています。2020年3月、キッツの重要な取り組み項目と関連性の強いSDGsの目標を見える化しました。これまでの取り組みを一層強化するとともに、サステナビリティ経営をさらに加速させ、持続可能な未来に向けてSDGsの達成に寄与してまいります。
| 大項目 | 中項目 | 具体的な実施項目 | SDGs | |
|---|---|---|---|---|
| Environment 事業活動を通じて地球環境保全に貢献する |
地球温暖化 対策 |
１. 商品・サービスを通じた環境貢献の最大化 | ①人と環境に優しい黄銅材料（鉛レス材・カドミレス材等）の開発・製造・販売 |      |
| ②安全な水処理を実現する除菌・浄化装置の拡充 | ||||
| ③RoHS指令・REACH規制対応商品の提供 | ||||
| ④クリーンエネルギー分野への対応商品の開発 | ||||
| ２. 事業活動における環境負荷の最小化 | ①CO2などの地球温暖化ガス排出量の低減活動の推進 | |||
| ②生産性向上による省エネ活動の推進 | ||||
| ③水資源・廃棄物の削減と再使用・再利用の推進 | ||||
| ３. グループ・グローバルでの環境汚染防止と予防 | ①有害物質を含有する化成品の特定と代替化の推進 | |||
| ②国内外製造拠点におけるリスク低減活動の推進 | ||||
| Social 人財・安全・地域社会を大切にする |
１. 多様な人財（ダイバーシティ&インクルージョン）の活躍推進 | ①働きやすい人事制度の導入と定着 |    |
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| ②同一労働同一賃金に向けての取り組み | ||||
| ③女性社員の活躍推進 | ||||
| ④グローバル人財の登用と育成 | ||||
| ⑤ワーク・ライフ・バランスを支える制度の充実 | ||||
| ２. 安全・健康・人権を大切にする社風の醸成 | ①安全で健康に働くことができる職場環境の整備 | |||
| ②国、宗教、民族等に対する偏見・差別・人権侵害・不正を行わないとするポリシーの徹底 | ||||
| ３. 適正な事業活動 | ①公正な取引によるサプライチェーンマネジメントの推進 | |||
| ②品質と安全性確保による顧客満足の追求 | ||||
| ４. 社会貢献活動 | ①社会貢献活動の推進 | |||
| Governance 公明正大な経営 |
1. 健全なコーポレートガバナンス体制の確立 | ①指名委員会と報酬委員会の有効な運用 |  |
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| ②女性役員の登用 | ||||
| ③ J-SOX法に加え会社法上の内部統制（内部監査）の強化 | ||||
| 2. 経営における透明性の向上と経営監視体制の強化 | ①三様監査会合（監査役会・会計監査人・内部監査室）に社外取締役を加えた四様監査・監督会合の実施による情報の共有化 | |||
| ②社外役員によるグループ会社の監査と監督 | ||||
| ③内部監査室の強化 | ||||
| ３. 取締役会の実効性の強化 | ①幅広い見識・経験を有する社外役員の起用によるガバナンスの強化と取締役会の活性化 | |||
| ②取締役会の実効性評価の実施と課題への対応 | ||||
