KITZ

2021年 おかげさまでキッツは創業70周年を迎えました

最新情報

2020年

地鎮祭

8月7日 KITZグループ イノベーションセンターの地鎮祭を執り行いました。

創業70 周年記念事業の一環として、茅野工場敷地内に、人財育成、技術開発及び情報発信機能を備えた「KITZグループ イノベーションセンター」を建設しています。当社役員及び関係者、施工業者が参列して地鎮祭を行い、工事の安全を祈願しました。

社長からのご挨拶

キッツは、創造的かつ質の高い商品・サービスで
さらなる飛躍を目指してまいります

代表取締役社長 堀田 康之

キッツは、1951年に株式会社北澤製作所として創業して以来、バルブを中心とする流体制御機器の総合メーカーとして今日まで成長してまいりました。おかげさまで、2021年に創業70周年を迎えることができました。お客様をはじめ、キッツグループを支えてくださる全ての皆様に、心より感謝と御礼を申しあげます。

キッツは、創業者 北澤利男(1917〜1997年)の理念により、素材からの一貫生産を基本に、鋳造から加工・組立・検査・出荷など全ての工程を社内で行い、さらに、きめ細かい販売サービスやアフターフォローをお客様に提供する体制を築いてまいりました。こうした「より良い品質」へのこだわりが今日まで脈々と受け継がれ、私たちキッツグループの源流となっています。

キッツグループは、100年企業を目指し、持続可能な社会の実現に向けて不可欠な企業であり続けるために、地球環境及び社会が抱える様々な課題に積極的に取り組んでまいります。皆様には、今後とも、なにとぞ変わらぬご指導、ご支援を賜りますようお願い申しあげます。

代表取締役社長
堀田 康之

創業70周年記念事業


KITZグループ イノベーションセンター

KITZグループ イノベーションセンターを建設

創業70 周年記念事業の一環として、2022年3月稼働開始を目指し、茅野工場内に「KITZグループ イノベーションセンター」を建設しています。本施設は、1981年に設立され、長きにわたり社員教育及びバルブ業界関係者の人財育成に寄与してきた「キッツ研修センター」の後継施設として社内外の幅広い研修ニーズに応えるとともに、キッツグループ発展の基盤となる人財育成、クリエイティブで革新的な技術開発及び社内外への情報発信機能の充実を図る場として活用してまいります。また、災害発生時には、地域の方々の避難施設としても機能することとなります。

キッツグループのあゆみ

創業ー生産・販売体制を構築
1951 北澤利男が株式会社北澤製作所を創業
  長坂工場が完成、青銅製バルブの製造・販売を開始
1952 全国代理店会を組織し全国市場への流通体制を確立  
1959 黄銅棒の生産を開始
品種を拡大、総合バルブメーカーに
1962 社名を株式会社北澤バルブに変更
  わが国で初めて黄銅鍛造バルブFH、FSの製造・販売を開始
1967 ダクタイル鋳鉄製バルブ、ステンレス鋼製バルブの製造・販売を開始
1968 バタフライバルブの製造・販売を開始
1969 鋳鉄製バルブの製造・販売を開始
1974 鋳鋼製バルブの製造・販売を開始
1975 社名を株式会社北沢バルブに変更
1977 東京証券取引所市場第二部に上場
1978 KITZが商標登録となる
1980 青銅製バルブのハンドルデザインに日本を代表する工業デザイナー 柳 宗理氏(1915〜2011年)の協力により誕生した「菊ハンドル」を採用
1984 東京証券取引所市場第一部に上場
信頼のブランド「KITZ」を確立
1985 清水雄輔専務取締役が代表取締役社長に就任 北澤利男会長と清水雄輔社長
1989 日本企業で最初に長坂工場と伊那工場が「ISO9001」の認証を取得
1991 スペインのボールバルブメーカーISO社(現KITZ Corporation of Europe, S.A. )がキッツグループに入る
1992 社名を株式会社キッツに変更、千葉・幕張新都心に本社を移転
1995 水道用バルブメーカー株式会社清水合金製作所がキッツグループに入る
1999 環境配慮型鉛レス快削性黄銅合金・青銅合金「KEEPALLOY(キーパロイ)」を発表
選択と集中を加速、グローバル化を推進
2001 小林公雄常務執行役員が代表取締役社長に就任 清水雄輔会長と小林公雄社長
  旧ベンカングループから半導体関連事業を譲り受ける
2002 保有資産の減損と不振事業の再構築を実行
2004 東洋バルヴ株式会社がキッツグループに入る
伸銅品事業及びMF(マイクロフィルター)事業を分社
2008 堀田康之取締役専務執行役員が代表取締役社長に就任 堀田康之社長と小林公雄会長
2009 ドイツのボールバルブメーカーPerrin GmbHがキッツグループに入る
2012 水素ステーション用超高圧ボールバルブを開発、販売を開始
2015 インドの工業用バルブメーカーMicro Pneumatics Pvt. Ltd. がキッツグループに入る
  ブラジルの工業用ボールバルブメーカーMetalúrgica Golden Art's Ltda.がキッツグループに入る
2018 韓国の工業用バタフライバルブメーカーCephas Pipelines Corp.がキッツグループに入る
2019 2019年3月期の連結営業利益が117億13百万円となり、過去最高益を更新
2021 創業70周年を迎える  


» 詳しくは「キッツグループのあゆみ」をご覧ください

数字で見るキッツグループ

売上高

1951年12月期 29百万円 -> 2020年3月期 1,270億90百万円

従業員数

創業当時 11人 -> 2020年3月期 5,048人

拠点のある国数

創業当時 1ヵ国 -> 2020年3月期 18ヵ国

製品アイテム数

創業当時 数種 -> 2020年3月期 約9万種

 

100年企業を目指して

キッツグループは2019年5月に「2030年に目指す姿」を明確にしました。定量目標として、売上高年平均成長4%、EPS(1株当たり当期純利益)年平均成長率7%、経営の効率性を示すROE(自己資本当期純利益率)12%の数値を掲げています。主力となるバルブ事業においては、2030年に向けて「Global Strong No.2 を目指す」をスローガンに掲げています。バルブメーカーのワールドランキング(売上高・当社推定)では、現在、キッツグループを含む4社がほぼ差のない3位グループにいますが、それを確固たる2位に引き上げようというものです。

キッツグループが目指す姿

第4期中期経営計画を策定するにあたり、2030年に目指す姿を明確にしました。定量的には、売上高は年平均成長率4%、EPS(1株当たり当期純利益)は年平均成長率7%、経営の効率性を示すROE(自己資本当期純利益率)については、12%を掲げています。第4期中期経営計画は、これに向けた成長へのステップにしたいと考えています。

1. 2030年に向けたビジョン

2. マネジメントのあり方

3. 定量目標

成長性 収益性 効率性
売上高 年平均成長率 4% EPS 年平均成長率 7% ROE 12%


4.ESG/SDGsへの取り組み

2020年3月、キッツグループは、サステナビリティ経営を進めていく上で重要な指針となる、サステナビリティコミットメントとサステナビリティスローガンを策定しました。コミットメントは、キッツグループが持続可能な企業であり続け、社会価値の向上を目指す上での、あらゆるステークホルダーとの約束ごとです。スローガンは、コミットメントを実現するための、キッツグループ全社員の道しるべとなります。

コミットメント
流体に関わる事業を通じて、
地球と共に生きる社会をつくります

キッツは、1951年の創業以来、長年携わってきた素材開発を含めた「流体」に関わる事業活動を通じて、私たちの暮らしや産業に欠かすことのできないライフラインを支え、企業の社会的責任(CSR)を果たすべく、地域の振興・環境保全活動に努めてまいりました。

私たちは地球上のすべての人が安心して生活できる持続可能な社会を望んでいます。そのような社会の実現には、企業が継続的に成長しながら、事業活動を通じた社会課題解決や地球規模の環境保全に取り組むことが重要であると考えます。

キッツグループは、持続可能な社会の実現に向け、地球とそこに住む人々に対して真摯な姿勢で向き合い、企業価値と社会価値の双方の向上を目指します。流体に関わる事業を通じた「地球と人にやさしい社会」=キッツグループがつくる未来です。

スローガン
つくる未来 のこす未来

つくる未来

キッツグループは、「誠実」に行動し、
そして「変革」を恐れずチャレンジし、
地球と人にやさしい循環型社会の実現を目指して、
新しい未来を創造します。

のこす未来

キッツグループは、限りある地球資源と人の暮らしを守り続け、
私たちが次の世代にのこすことのできる社会の実現に努めます。

2019年度を初年度とする第4期中期経営計画では、ESGのさらなる強化を重点テーマの一つに掲げています。2020年3月、キッツの重要な取り組み項目と関連性の強いSDGsの目標を見える化しました。これまでの取り組みを一層強化するとともに、サステナビリティ経営をさらに加速させ、持続可能な未来に向けてSDGsの達成に寄与してまいります。

ESGを軸にした取り組みとSDGs
大項目 中項目 具体的な実施項目 SDGs
Environment
事業活動を通じて地球環境保全に貢献する
1. 環境に配慮した商品・サービスの開発と提供 ①鉛レス材・カドミレス材等の環境に優しい材料の開発 3. すべての人に健康と福祉を6. 安全な水とトイレを世界中に7. エネルギーをみんなに そしてクリーンに12. つくる責任 つかう責任13. 気候変動に具体的な対策を
②除菌・浄化処理装置の開発
③RoHS指令・REACH規制対応商品の提供
④クリーンエネルギー分野への対応商品の開発
2. 産業廃棄物の削減と再使用・再利用の推進 ①地球温暖化ガス・CO排出量の低減活動の推進
②環境負荷物質排出の抑制
3. グループ・グローバルでの環境汚染防止と予防 ①有害物質を含有する化成品の特定と代替化の推進
②海外拠点別環境法規制の見える化と対策
Social
人財・安全・地域社会を大切にする
1. 多様な人財(ダイバーシティ&インクルージョン)の活躍推進 ①働きやすい人事制度の導入と定着 5. ジェンダー平等を実現しよう8. 働きがいも経済成長も10. 人や国の不平等をなくそう
②同一労働同一賃金に向けての取り組み
③女性社員の活躍推進
④シニア人財の活躍推進
⑤グローバル人財の登用と育成
⑥ワーク・ライフ・バランスを支える制度の充実
2. 安全・健康・人権を大切にする社風の醸成 ①安全で健康に働くことができる職場環境の整備
②国、宗教、民族等に対する偏見・差別・人権侵害・不正を行わないとするポリシーの徹底
3. 適正な事業活動 ①公正な取引によるサプライチェーンマネジメントの推進
②品質と安全性確保による顧客満足の追求
4. 社会貢献活動 ①社会貢献活動の推進
Governance
公明正大な経営
1. 健全なコーポレートガバナンス体制の確立 ①指名委員会と報酬委員会の有効な運用 16. 平和と公正をすべての人に
②女性役員の登用
③ J-SOX法に加え会社法上の内部統制(内部監査)の強化
2. 経営における透明性の向上と経営監視体制の強化 ①三様監査会合(監査役会・会計監査人・内部監査室)に社外取締役を加えた四様監査・監督会合の実施による情報の共有化
②社外役員によるグループ会社の監査と監督
③内部監査室の強化
3. 取締役会の実効性の強化 ①幅広い見識・経験を有する社外役員の起用によるガバナンスの強化と取締役会の活性化
②取締役会の実効性評価の実施と課題への対応